老後と年金
60代で仕事を退くと、収入の中心は年金になります。年金は働き方の積み重ねで決まり、足りない分は貯蓄を取り崩します。ゲームでは、年金の受け取りは65歳から始まります。
年金額の決まり方
年金は「国民年金(老齢基礎年金)」と「厚生年金」の2階建てで計算します。
- 国民年金: 満額は月約6.8万円(日本年金機構の老齢基礎年金の満額)。加入した年数が40年に満たない分、少なくなります。大学に進んだ人や、働いていない期間がある人は少なめです。
- 厚生年金: 正社員として働いた年の月収(上限65万円)を積み上げ、その5.8%を年額にします。実際の報酬比例部分の計算を簡略化したもので、厚生労働省「老齢年金受給者実態調査」の男女別の平均額に近づくように調整しています。
- 世代による差: 若い世代ほど給付の水準を少し下げています(Z世代は団塊の世代の86%。仮定)。
- 遺族年金の分の上乗せ: 65歳の時点で結婚している女性には、夫を亡くしたあとに受け取る遺族年金の分をならして、年9.6万円(月0.8万円)を上乗せしています(仮定)。
非正規で長く働いた人や、家庭に入った期間が長い人は、厚生年金が少なくなります。結果画面の年金額の差は、この働き方の違いから生まれます。
定年と退職金
62歳で、65歳まで再雇用で働く・70歳まで働く・62歳で引退する、から選びます。正社員で退職した人には、勤め先に制度があれば退職金が出ます。
| 勤続 | 大卒・院卒 | 高卒 事務 | 高卒 現業 |
|---|---|---|---|
| 20〜24年 | 1,021万円 | 557万円 | 406万円 |
| 25〜29年 | 1,559万円 | 618万円 | 555万円 |
| 30〜34年 | 1,891万円 | 1,094万円 | 800万円 |
| 35年以上 | 2,037万円 | 1,909万円 | 1,471万円 |
ゲームでは、大学・大学院卒はこの表の大卒の列を、それ以外は高校卒の2列の平均を使います。転職すると勤続年数は0から数え直すので、転職の多い人ほど退職金は少なくなります。勤続20年未満は統計の対象外のため、20〜24年の値を勤続年数に比例させています(仮定)。
退職金の制度がない会社もあります。同じ調査で、制度がある企業は全体の74.9%、従業員1,000人以上で90.1%、30〜99人で70.1%です。ゲームでも会社の規模に応じて、退職金のない人が出ます。シミュレーションでは、正社員で退職した人の約23%が退職金なし、もらった人の平均は約940万円でした。
実際の高齢世帯の家計
| 世帯(月額) | 手取り | 消費 | 差 |
|---|---|---|---|
| 65歳以上の夫婦・無職 | 22.2万円 | 26.4万円 | −4.2万円 |
| 65歳以上の単身・無職 | 11.8万円 | 14.8万円 | −3.0万円 |
多くの高齢世帯は、年金だけでは毎月の生活費が足りず、貯蓄を取り崩しています。ゲームでも、65歳以降は年金の手取りと生活費の差が毎年の貯蓄から引かれます。貯蓄が尽きると純資産はマイナスになり、結果画面の「同じ生まれの中での順位」にも表れます。
親の介護
48歳前後で、親の介護が必要になる場面があります。介護サービスや施設を使う(費用は約400万円)、仕事を続けながら家族で介護する(健康と気持ちが削られる)、介護のために仕事を辞める(収入が途切れ、再就職は非正規になりやすい)から選びます。費用や影響の大きさは仮定です。
実データこのページで使っている統計
- 老齢基礎年金の満額(日本年金機構)
- 男女別の年金の平均額(厚生労働省「老齢年金受給者実態調査」)
- 高齢無職世帯の手取りと消費支出(総務省「家計調査 家計収支編」2025年)
- 学歴・勤続年数別の退職金、退職金の制度がある企業の割合(厚生労働省「就労条件総合調査」令和5年)
仮定出典のない値
- 厚生年金の計算の簡略化と調整値、世代ごとの給付水準
- 女性の年金に含めた遺族年金の上乗せ
- 退職金: 高校卒の2列を平均すること、勤続20年未満の扱い、会社の規模の当てはめと個人商店の制度の割合(50%)
- 介護の費用と影響
次の解説: 事故と犯罪に巻き込まれる確率