仕事と賃金

ゲームの中の年収は、実在の賃金統計を組み合わせて計算しています。同じ年齢でも、性別・学歴・正社員かどうか・業界・会社の規模・住む地域・転職の結果によって、生涯の収入には何倍もの差がつきます。

年齢と性別、正社員かどうか

土台は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の所定内給与額(残業代や賞与を除いた月給)です。年齢階級ごとの値をなめらかにつないで、1歳ごとの賃金にしています。

正社員の男性は50代後半まで賃金が上がり続けますが、非正規では年齢による伸びがほとんどありません。賞与と残業の分として、正社員は月給×12か月の1.22倍、非正規は1.05倍を年収にしています(この倍率は仮定です)。

学歴による差

同じ統計の学歴別の賃金を使います。たとえば男性の55〜59歳では、高校卒36.7万円、専門学校卒40.6万円、高専・短大卒45.8万円、大学卒55.6万円です。大学院卒の賃金も、同じ調査の値を使っています。学部で学んだ分野によって、理工系は+4%、教育・芸術系は−3%の差をつけています(この差は仮定です)。

業界と会社の規模

最初の仕事では、業界と会社の規模を選びます。業界ごとの賃金は、同じ統計の業種別・性別・年齢別の賃金(第5-2表)を、全産業の同じ性・年齢に対する比率にして使います。公務員はこの統計の対象外なので、「複合サービス業」と「その他のサービス業」の値で代用しています。

会社の規模による差は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」の資本金階級別の平均給与を、全体の平均(男性597万円・女性342万円)で割った比率です。業界・規模ともに、全員の平均が全体の平均と一致するように調整しています。

都道府県による差

賃金構造基本統計調査の都道府県別の賃金(全国を100とした指数)を掛けます。東京都は123、大阪府102、愛知県100、福岡県92、青森県77です。地元を出て都市で働くと、この指数が変わります。

転職

総務省「令和4年就業構造基本調査」では、過去5年のうちに転職した人(転職就業者)は1,245.7万人で、働く人の約19%でした。ゲームでは28歳・38歳・49歳の3回、転職の機会があり、全体で5年以内の転職が約18〜19%になるように調整しています。転職後の賃金は、上がる人が約4割、変わらない人が3割強、下がる人が3割弱です(この割合は出典のない目安です)。前の仕事を辞めた理由の内訳は、同じ調査の値を使っています。

正社員になれるかどうか

働き始めるときに正社員になれるかどうかは、世代・性別・学歴などで変わります。就職氷河期世代(1971〜82年生まれ)は、ほかの世代より正社員になりにくい設定です。非正規から正社員に転職できるのは約4割としています(仮定)。

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